屋根リフォームで見る日本と海外の違い
こんにちは、イエプラスのスタッフです。
屋根のリフォームはどの国でも身近な住まいのメンテナンスですが、法律や制度、材料、災害対応の考え方など、国によって大きく異なるところがあります。
そこで今回は、日本と主要な海外の国々（アメリカ・イギリス・ドイツ（EU圏）・オーストラリア）を比較しながら、屋根リフォームにどのような違いがあるのかを解説します。
もくじ
日本の屋根リフォーム：耐震と耐風が軸
アメリカの屋根リフォーム：地域ごとの建築制度
イギリスの屋根リフォーム：景観と文化の保護
ドイツ・EUの屋根リフォーム：省エネと再生可能エネルギー
オーストラリアの屋根リフォーム：気候対応と耐風設計
屋根のリフォームはイエプラスにお任せください
日本の屋根リフォーム：耐震と耐風が軸
日本では、地震と台風が多い気候条件から「軽量化」と「耐風性」が屋根リフォームの大きなテーマになっています。
建築基準法と確認申請
屋根の改修は単純な補修であれば確認申請は不要ですが、屋根の構造自体を変更するような「大規模の修繕または模様替え」に該当すると、建築基準法第6条に基づいて建築確認が必要になります。
この判断は自治体ごとに異なる部分があり、たとえば屋根の構造を変更したり、天窓を新設するなど構造耐力や雨仕舞に影響が出る場合には申請を求められるケースがあります。
主流屋根材と耐震性
日本では近年、ガルバリウム鋼板などの金属屋根が急速に普及しています。
瓦に比べて重量が1/3程度と軽く、耐震性能の向上につながることが理由の一つです。
また、耐風試験（JIS A 6111など）に基づいた施工マニュアルが整備され、屋根材の固定方法も強化されています。
断熱・省エネ基準の変化
さらに政府の住宅省エネ施策により、屋根の断熱改修も注目されています。
近年は「住宅省エネ2024キャンペーン」などの補助金制度が以前にも増して充実し、屋根葺き替えと同時に断熱材を追加する事例が増えています。
今後は省エネ基準の適合義務化が進む見込みで、屋根改修にも高断熱化が一層求められると予想されます。
アメリカの屋根リフォーム：地域ごとの建築制度
アメリカでは「州・郡・市」単位で建築法令が定められています。
全国統一の法律ではなく、多くの自治体が「International Existing Building Code（IEBC）」もしくはその改訂版を参考にしています。
IEBCは既存の建物のリフォームに関連した国際的な建築基準です。
主流屋根材と特徴
アメリカの一般住宅では、アスファルトシングル屋根が全体の7割以上を占めています。
価格が手ごろで施工性も良く、DIY補修が可能な点が人気の理由です。
表層の石粒コーティングでデザイン性を保ちながら防火性能も確保されており、温暖地域から寒冷地まで広く使われています。
ハリケーン地域の耐風基準
フロリダ州やルイジアナ州などハリケーン常襲地域では、屋根の耐風性能が特に厳しく規定されています。
これらの地域では、釘の種類・間隔・屋根下地材の固定方法まで細かく定められていることが多いようです。
保険の契約条件として耐風等級を指定する場合もあり、自然災害への対策が「義務」として組み込まれています。
この点は、災害リスクを前提に制度を設けている日本と共通しています。
イギリスの屋根リフォーム：景観と文化の保護
イギリスは歴史的建物が多く、屋根リフォームでも外観や材料の統一が重視されます。
法制度と許可
屋根の改修が「Listed Building（歴史的・文化的価値が認定された建造物）」や「Conservation Area（保存地区）」に該当する場合は、必ず地方自治体から許可を得なければなりません。
許可なく屋根を変更すると罰則の対象になります。
またリフォームをする際の建材についても、外観の統一性を保つために、歴史的建材に近い意匠のスレートや粘土瓦の使用が推奨されています。
日本に比べるとかなり面倒に思えますが、イギリス含め欧州には18世紀から19世紀にかけて建てられた建物が居住用として今も利用されているため、このような規制が必要なのです。
環境保護との関係
もう一つ特徴的なのが「生態系への配慮」です。
屋根裏にコウモリなどの保護対象動物が生息している場合、野生生物の保護と田園地域の保全のために定められた「Wildlife and Countryside Act 1981」という法規に基づいて、調査や保護措置が義務づけられます。
工事前の生態調査や専門家の立ち合いが必要な場合もあり、文化遺産と自然環境を同時に保全する独自のスタンスが見られます。
ドイツ・EUの屋根リフォーム：省エネと再生可能エネルギー
ドイツでは、屋根リフォームにおける最も大きな焦点は「エネルギー効率」です。
建物エネルギー法（GEG）とEU指令
2020年に施行された「建物エネルギー法（GEG）」は、省エネ基準を定めた法律で、屋根の改修時には一定の断熱基準を満たすことが義務づけられています。
代表的な基準として、屋根の熱貫流率U値が0.24W/m²K以下になるよう求められます。
この背景には、EUの「エネルギー性能指令（EPBD: Energy Performance of Buildings Directive）」があり、加盟国に対して建物の省エネ化を段階的に義務化する方針が取られています。
断熱・太陽光の一体化
ドイツでは、屋根改修の際に断熱材の厚みを増すだけでなく、太陽光パネルや太陽熱集熱器を組み合わせる「再生可能エネルギー一体型工事」が一般的です。
補助金制度（KfW開発銀行プログラムなど）も整備され、省エネと発電を同時に進める流れが定着しています。
オーストラリアの屋根リフォーム：気候対応と耐風設計
オセアニアを代表してオーストラリアの屋根リフォームについても見てみましょう。
オーストラリアは国土が広く、地域ごとの気候差が非常に大きい国です。
北東部ではサイクロン、南部では乾燥と強日射、西部では高温気候など、エリアごとに屋根の考え方が異なります。
建築規格と耐風性能
オーストラリアでは、日本の建築基準法にあたる「National Construction Code（NCC）」および「AS 1562.1（屋根施工基準）」に準拠したリフォームが義務付けられています。
これらの法規では、金属屋根の固定方法、釘やビスの配置、屋根下地の厚さなどが細かく定義されています。
特にサイクロンが発生する地域では、風圧に対する構造設計が厳格に定められています。
地域差と屋根材の傾向
金属屋根、特に「Colorbond」ブランドの鋼板屋根が広く普及しており、軽量かつ高耐久な点から住宅にも商業施設にも使われます。
一方で、南部や都市部では瓦屋根も依然として多く、気候によって最適解が異なります。
紫外線の強さを考慮して塗膜の耐候性を重視するなど、日射条件を前提とした屋根リフォームが特徴的です。
屋根のリフォームはイエプラスにお任せください
いかがでしたでしょうか。
一口に屋根のリフォームといっても、国ごとに異なる事情があるため、建築基準や規制の内容、全体的な方向性は様々です。
日本の屋根リフォームにも、災害が多い点や国の省エネ政策に対応した建築基準や、文化や生活に適合した建材のトレンドがあります。
イエプラスは主に屋根と外壁のリフォームを多く手がけています。
建築基準法を遵守し、地域の環境を考慮して工事を行っております。
熟練の技術を持った自社職人が作業を行いますので、屋根と外壁のリフォームをご検討中の方は、ぜひ弊社にお任せください。
その他、雨漏りの無料調査、各種リフォームの無料見積りも承っておりますので、相模原市を中心とした神奈川県全域、町田市など神奈川県寄りの東京都内にお住いの方で、屋根、外壁のリフォームをお考えの方はぜひ弊社にご相談ください。
